CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)購入時の補助金について解説!
新型コロナウイルスの影響により、CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)が大きな注目を集めました。
新型コロナウイルスは、インフルエンザウイルスと同じように空気感染することが確認されているため、換気が大切だとされています。
該当する空間の二酸化炭素濃度を、モニターを使用することで見える化させると、どの程度、換気する必要があるのかを把握できるのです。
新型コロナウイルスの蔓延により、全国の自治体のなかにはCO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)を購入する際に、補助金によるサポートも実施しています。
今回は、新型コロナウイルスをはじめとした、大気中のウイルスの状況を確認できるCO2モニター購入時の補助金について解説。
ぜひ参考にしていただき、ウイルス対策や日々の業務にお役立てください。
目次
CO2モニター購入時の補助金について
全国の自治体のなかには、新型コロナウイルス対策の一環として「飛沫感染防止対策事業費補助金」という位置付けで、CO2モニターの購入をサポートしている自治体もあります。
補助金を支援している自治体
CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)を購入する際に、補助金を支援してくれる取り組みを行っているのは、一例を挙げると、東京都、埼玉県、神奈川県、京都府などです。
上記以外にも、全国の多くの自治体で補助金・助成金支援を行っていた状況であり、購入予定のCO2モニターの金額に対して2/3以内までを対象としている行政もあります。
主に飲食店事業者やアミューズメント関連、物販サービス、介護施設や病院のエッセンシャル関連や、学校や保育園、図書館などの公共施設の事業者が補助金を利用。
多くの事業者がCO2モニターを必要としていた状況です。
自治体によって支援対象が異なる
CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)を購入する際に受けられる補助金の詳細対象は、各地自体によって異なるため、申請する前には行政のサイトを確認してください。
行政によっては、2022年現在でも感染症対策の一環として事業者向けのCO 2モニター購入の補助金事業を実施しています。
しかし、なかにはCO2モニターの購入支援の補助金配布を終了している自治体も。
また現行でCO2モニター購入の補助金支援を実施している自治体によっても、1台の二酸化炭素濃度測定器につき50万円が対象になったり10万円が限度だったり、支援内容はさまざまです。
CO2モニター購入における補助金額の認識に相違が発生しないように、申請前には必ず管轄の自治体のサイトを確認しましょう。
CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)とは?
新型コロナウイルスが流行する以前は、CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)は限定的な職種でのみ利用されていましたが、現在では多くの場面で導入されるようになりました。
今後、コロナウイルスによるパンデミックが沈静化しても、感染自体は一般化することが予想されているため、CO2モニターの詳細な機能を今のうちに把握しておくほうが良いでしょう。
以下で紹介します。
建物内の空気中に含まれる二酸化炭素濃度を見える化できる
CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)は、対象空間の空気中に含まれる二酸化炭素濃度を、デジタル数値化させて汚染具合を確認する機器です。
新型コロナウイルスがパンデミック化したことにより、2020年以降に大きな注目を集めることとなりました。
また新型コロナウイルスの流行前は、主に秋〜冬などの空気が乾燥する季節にのみ、換気が重要とされてきました。
しかし湿度の高い季節でも、換気が重要であることが新たな常識となって定着したため、CO2モニターは具体的な換気タイミングを示してくれる機器として、今後はさらに大きく活躍するでしょう。
病院・商業施設・オフィス・一般家庭などの多くの場所で活用されている
CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)は、特定の業種やシーンでのみ利用される機器ではありません。
新型コロナウイルスのパンデミック以降、ほぼすべての業種で活用できることが認識されました。
特にコロナウイルスに罹患した患者を治療する病院や、ワクチン接種クリニック、介護施設、保育園・幼稚園などのエッセンシャル・ワークではCO2モニターは必需品として扱われています。
ほかにも学校や図書館、児童館、美術館などの公共施設、一般企業のオフィス内、一般家庭でも広く必要とされた機器です。
CO2モニターは、人の出入りが発生する、すべての場で活用されたアイテムであり、換気のタイミングを把握するために重宝されています。
CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)が注目されている理由
CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)が多くの注目を集めるようになったのは、2020年以降のことです。
注目される理由や背景なども認識して、万全の感染対策を行う参考にしてください。
新型コロナウイルスの蔓延
CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)が注目されはじめたのは、2019年末にWHOより確認された新型コロナウイルスがきっかけでした。
翌2020年の初頭より、経済のグローバル化も相まって一気にパンデミックとなった結果、感染症対策の一環としてCO2モニター利用の需要が高まったのです。
また換気のほかにも、手洗い・うがいの徹底が周知され、各自治体ではCO2モニター購入時の補助金支援なども実施。
パンデミック直後と比較して鎮静化しはじめた2021年以降でも、CO2モニターの利用が一般に浸透するまでに活用されています。
2021年(令和3年)に開催された新型コロナウイルス感染症対策分科会での提言
2021年(令和3年)6月16日に、第4回新型コロナウイルス感染症対策分科会が開催され、二酸化炭素濃度測定器を利用した換気の徹底について提言されたことでも注目を集めました。
パンデミック直後は、手洗いうがいの徹底が呼びかけられていたほか、密閉・密集・密接の「3密」の回避も有効的とされた対策です。
しかしこれだけでは不十分なことが判明。
第4回の新型コロナウイルス感染症対策分科会による提言では、以下の3点に注意するように伝えられています。
- ・新型コロナウイルス感染症の原因であるマイクロ飛沫の防止には「換気が重要」
- ・飲食店の換気徹底のためにのCO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)の普及
- ・感染力の高い変異株が発生し続ける可能があるので「今後のさらなる換気の徹底」
その他、経済産業省より公表されているCO2モニターの選定等に関するガイドラインでも、詳細が確認できます。
ぜひ、各事業所に導入する際の参考にご確認ください。
経済産業省:二酸化炭素濃度測定器の選定等に関するガイドラインの策定
CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)を使用する際の留意点
二酸化炭素濃度を測定できるCO2モニターですが、正しい使用方法や留意点を把握しておかなければ、安心の感染症対策は望めません。
以下では、CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)を使用する際の留意点などの詳細を解説するので、要点を把握して感染症対策を徹底しましょう。
屋内の二酸化炭素濃度を測定する際には測定する位置に注意する
二酸化炭素濃度を測定する際に、付近に窓やドア、換気口などがあると、空気が対流して正確な検査が行えない可能性も発生するため、気流が安定している場所で行いましょう。
一方、換気する場合には空気のよどみを発生させないことを意識する必要があるため、気流の妨げになるようなインテリアや間仕切り壁などを排除することが大切。
また人の動きによっても微量な空気の対流が発生するため、少なくとも人から50cm以上離れた場所でCO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)を使用してください。
CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)が1,000ppm以下であることを確認する
CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)で屋内の二酸化炭素濃度を測定する際には、基準の数値として1,000ppを超えていないかを確認してください。
測定後に1,000ppmを超えている場合は、必要換気量を満たしていないことの表れです。
その他のCO2モニターを使用する際の留意点は、以下の内容です。
1 | 測定器は、NDIRセンサー(非分散型赤外線吸収法)が扱いやすいが、定期的に校正(メンテナンス)された機器を使用。校正されていない測定器を使用する場合は、あらかじめ屋外の二酸化炭素濃度を測定。測定値が外気の二酸化炭素濃度(415ppm~450ppm程度)に近いことを確認すること。 |
2 | 測定器の位置は、ドア、窓、換気口から離れた場所で、人から少なくとも50cm離れた場所で使用すること。 |
3 | 測定頻度は、機械換気があり、居室内の人数に大きな変動がない場合、定常状態での二酸化炭素濃度を定期的に測定すれば十分。 |
4 | 連続測定は、機械換気設備による換気量が十分でない施設等において、窓開けによる換気を行うときに有効。連続測定を実施する場合は、測定担当者に測定値に応じてとるべき行動(窓開けなど)をあらかじめ伝えること。 |
5 | 空気清浄機を併用する場合、二酸化炭素濃度測定は空気清浄機の効果を評価するための適切な評価方法とはならないことに留意すること。 |
上記は経済産業省が発表している「冬場における"換気の悪い密閉空間"を改善するための換気の方法」で公表しています。
推奨されている換気方法や、換気による室温変化を抑えるポイントなどを、さらに詳しく確認したい方は、以下の経済産業省のサイトをご覧ください。
参照:経済産業省:「冬場における"換気の悪い密閉空間"を改善するための換気の方法」
CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)の選び方
CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)を使用することで、新型コロナウイルスなどの感染症への対策をとることができます。
しかしCO2モニターとして販売されているすべて機器が効率的に機能するとは限りません。
性能に優れた検査機器を選ぶことで、感染症に罹患する可能性を減らせるため、ぜひ以下の選び方を参考にしてください。
経済産業省などの公的機関が定めたガイドラインに則っているかを確認
CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)を選ぶ際のガイドラインは、経済産業省および産業用ガス検知警報器工業会で最低限に要求される仕様などが定められています。
前述したように、市販などで入手できるすべてのCO2モニターで高性能・高精度の検査が行えるわけではありません。
正確な数値を測定して日々の業務に活用するためには、経済産業省や産業用ガス検知警報器工業会などの公的機関が正式に公表しているガイドラインに該当する機器を選ぶようにしましょう。
NDIR方式(非分散型赤外線方式)などの機器
経済産業省および産業用ガス検知警報器工業会で定めたガイドラインでは、CO2センサー(二酸化炭素濃度測定器)の測定精度の観点から「光音響方式」や「光学式」の機器を推奨しています。
検知原理が光学式のタイプは、NDIR方式(非分散型赤外線方式)とも呼ばれ、高い精度の二酸化炭素濃度計測が期待できるタイプです。
特に、病院や介護施設、保育園などで検査を行う際には、高性能なタイプが多いNDIR方式を選ぶようにしましょう。
補助金を有効利用してCO2モニターによる換気の見える化を図る
CO2モニター(二酸化炭素濃度測定器)を使用することで、屋内の汚染状況などを可視化できるため安心しながら過ごせます。
2020年の新型コロナウイルスがパンデミックとなったことで、CO2モニターは注目を集めるようになりました。
感染症予防対策の一環として、飲食店や病院をはじめとした、さまざまな業種で活用されてからは、各自治体で補助金による支援を開始。
自治体によってはCO 2モニター購入の補助金支援を終えている地区もあります。
しかし現在でも補助金支援を実施している行政などもあるため、今回紹介した選び方や注意点などを参考に、ぜひCO2モニターの導入をご検討してみてはいかがでしょうか。